オフィスの電気代はどのくらいかかる？消費電力の内訳と節約方法を解説

2022年08月31日

空調やパソコンなど、オフィスの仕事は電気なくしては成り立ちません。その一方で、オフィスではどのくらいの電気代がかかるのか気になるところです。そこで今回は、オフィスの電気代について解説します。

オフィスビルにおける消費電力の割合

オフィスでは、さまざまな用途で電力を消費します。

一般的なオフィスビルでの電力消費比率（夏季の午後5時時点）を用途別でみると、最も大きいのが空調で48.6％です。

以下、照明23.1％、パソコンや複合機などのOA機器が13.9％と続きます。

また、オフィスの1ヶ月あたりの電気代は、広さが10坪で約20,000円、30坪で約40,000円、70坪で約70,000円と言われています。

あくまで目安となりますが、これらの広さはそれぞれ従業員規模が6人程度、20人程度、40人程度のオフィススペースです。

ただし、業務形態や稼働時間によって大きく左右されますので、あくまで目安としてとらえたほうが良いでしょう。

オフィスで使う電力の中でも空調は大きな割合を占めているという事は、電気代を節約するためには、空調の電気消費量が最も重要といえるでしょう。

冷房用空調の電力消費は、2000年代後半からは、空調機器の普及が一巡したことや機器のエネルギー消費効率が上昇したことで減少傾向に転じています。

また、暖房用空調についても、ビルの断熱対策が進んだことや「ウォームビズ」などの様々な省エネルギー対策が進んだことなどから、減少傾向をみせています。

オフィスの電気代を節約するには、使っていない部屋の照明を消す、残業を減らしてそもそもの電気の使用量を減らす、などといった方法があります。

それ以外には、どのような方法があるのでしょうか。

オフィスで使う電力の中でも大きな割合を占めている空調設備は、定期的な掃除・メンテナンスを行うことで電気代を節約することができます。

エアコン内部のフィルターにほこりや花粉などの汚れが付着して目詰まりすると、空気を吸い込む力が弱くなり、室内を冷やすのに多くの電力がかかってしまいます。

またエアコン内部は湿気が溜まりやすく、カビが増殖する可能性もあるため注意が必要です。カビやホコリがそのまま室内に放出されると、アレルギーや喘息など健康被害を及ぼす恐れがあります。

電気代削減という観点、そして健康面のことも考慮して、空調設備は定期的にメンテナンスしましょう。

日中の日差しを遮るために、ブラインド、カーテン、遮熱フィルム、すだれなどを活用すれば、夏場の冷房の効きを良くし、電力消費を節減することができます。

逆に、冬はブラインドやカーテンを開けて室内に日差しを入れ、室温を保つことで、暖房に使う電力を節減することができます。

照明の節約で最も効果的なのは、LED照明への切り替えです。

12Wの蛍光灯の場合、オフィスで200本使用し、点灯時間を1日14時間・365日使用したと想定すると、1年間の電力消費量は12,264kWhで、電気代は約33万円になります。（1kWhあたり27円で計算）

一方、この蛍光灯を9WのLEDにした場合、1年間の電力消費量は9,198kWhとなり、電気代は約25万円に抑えることができます。

※実際の請求時には、これに基本料金や燃料調整費、再エネ賦課金などが加味される事があります。

天井に照明器具が付いているものの、そこまで明るくする必要がない場所もあると思います。

そのような場所の照明を一部取り除くなどして間引けば、その照明は点灯することがないので、電気代を節約できます。

Microsoftによると、パソコンのディスプレイの明るさを100%から40％に落とすことで、約23％の節電になります。

無理に暗くする必要はありませんが、仕事に支障の出ない範囲で画面の明るさを落とすことは、とても効果的な節電対策となります。

特に空調では、省エネ型のものに交換することで、電気代削減につながります。

消費電力が少なく抑えられている空調のほか、最近では人がいないときに自動で省エネ運転するエアコンなどもあります。

またエレベーターについても、近年、省エネ性能に優れたものが登場しています。ブレーキの力から電力を発生させる「回生エネルギー」の利用や、省エネ・長寿命のLED照明の採用などにより、消費電力の削減が実現できているのです。

2022年の夏は、猛暑などが影響し、関東地方など一部の地域で電力需要が逼迫する事態となりました。

節電は電力危機を乗り越える有効な方法であることはもちろん、コストカットにより利益をアップさせる効果もあります。

つまり、会社の経営危機を乗り越えるための有効な方法でもあるのです。