【目次】
サステナビリティとは
サステナビリティとは、日本語でいうと「持続可能性」です。
「持続可能性」だけでは漠然としていますが、一般的には、「社会の持続可能性」や「地球環境の持続可能性」というような意味合いで使われることが多いです。
目先のことだけを考えるのではなく、今の生活や地球環境が将来に渡って維持・発展していけるように考えて行動することを指しています。
サステナビリティが注目される背景
経済の発展や技術革新などにより、私たちの生活は豊かで便利なものになりました。
しかしそれと引き換えに、地球上ではさまざまな環境問題が起こっています。
持続可能な社会や地球環境を目指すには、これらの問題と向き合わなければいけません。
環境問題には、たとえば下記のようなものがあります。
- 世界の平均気温の上昇
- 動植物の減少
- 土地利用の変化
- 森林火災の増加
世界の平均気温の上昇
世界の平均気温は、年々上昇しています。
気象庁の「世界の年平均気温偏差の経年変化（1891〜2020年）」によると、世界の年平均気温は100年で0.72℃の割合で上昇しているとされています。
またIPCCの第5次評価報告書を見ると、最近30年の各10年間の気温は、1850年以降のどの10年間と比較しても高くなっており、特に近年の気温上昇が著しい状況です。
1891～2020年の期間の変化傾向を見ると、気温上昇の割合は海上より陸上の方が大きくなっています。
特に北半球の緯度の高い地域ほど大きくなっていて、北極の氷が解けてホッキョクグマの生育域が狭くなっているなどの問題が起きています。
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動植物の減少
地球に暮らす脊椎動物(哺乳類、両生類、鳥類、魚類、爬虫類)の4,392種を対象とした調査によると、1970～2016年の間に、世界全体で平均68%の生き物が消失しています。
これは過去50年ほどで3分の2の脊椎動物が消失していることになります。
生物の絶滅速度は加速しており、800万種いる動植物の中で、約100万種がすでに絶滅の危機を迎えている状況です。
多くの生物が絶滅を迎えている原因は、人間による森林破壊や地球温暖化などが関係しているとされています。
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土地利用の変化
世界的な人口増加に伴い、住まいやエネルギー、食料などがこれまで以上に必要となっています。
その結果、農地や畜産に転換するための森林伐採などにより、世界の森林が減少しています。
1990年から2015年までの25年間では、日本の国土面積の3倍以上に当たる約1億2,900万haの森林が世界で減っているのです。
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森林火災の影響
森林火災の増加も大きな問題のひとつです。
最近の事例には、2019年の夏に熱帯林を中心に起きたアマゾンの火災、2019～2020年にかけてオーストラリアで起こった大規模火災などがあります。
森林火災でたくさんの木が燃えると、大気中に二酸化炭素が大量に放出され、地球温暖化を加速させることにつながります。
サステナビリティに関するさまざまな取り組み
現在、サステナブルな社会や環境作りを目指して、さまざまな取り組みが行われています。
国際的な取り組み
国際的に行われている取り組みには、以下のようなものがあります。
| 取り組み | 内容 |
|---|---|
| オゾン層保護のためのウィーン条約 | 1985年3月に採択された、オゾン層を保護するための条約。オゾン層の変化によって起こる悪影響から人の健康や環境を保護するための措置を取ることなどが定められている。 |
| 気候変動枠組条約 | 地球サミットで署名が開始され、1994年3月に発効された条約。大気中の温室効果ガスの濃度の安定化を達成することが主な目的。 |
| 生物多様性条約 | 1993年に発効された、地球上のすべての生物とその生態を守ることをうたった条約。 |
| 環境マネジメントに関する国際規格 | 国際標準化機構（ISO）から、環境マネジメントシステムや環境監査、環境ラベルなどの国際規格が作成されている。 |
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国内での取り組み
日本での取り組みの一例は、以下の通りです。
| 取り組み | 内容 |
|---|---|
| 環境基本法 | 1993年11月に制定された、日本の環境政策の基本となる法律。 |
| 循環型社会形成推進基本法 | 2000年6月に制定された、循環型社会の実現を押し進めるための基本的な枠組みとして作られた法律。国や地方公共団体、事業者の責務などが定義されている。 |
| オゾン層保護法 | モントリオール議定書を受けた国内法として、1988年5月に制定された法律。モントリオール議定書で規制の対象とされているフロンなどについて、生産量の規制などを定めている。 |
| 地球温暖化対策推進法 | 1999年4月に施行された法律。地球温暖化対策に関する基本方針を定め、対策に関して国、地方公共団体、事業者、国民の責務を明らかにしている。 |
| グリーン購入法 | 2001年に制定された法律。国や行政機関などの公的機関に対して、環境への負担ができるだけ少ないものを選んで購入することが義務づけられている。 |
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サステナビリティを実現するために家庭でできること
サステナビリティを実現するためには、国や企業だけでなく、私たち一人ひとりの行動が重要です。
しかし、「どんな行動をすれば良いのか分からない」という方も多いでしょう。
そこでここでは、家庭で簡単に始められるサステナビリティにつながる行動をいくつかご紹介します。
車の使い方を見直す
電車やバスなどは、たくさんの人を一度に運ぶことができるため、一人ひとりが車を使って移動するよりも一人当たりの温室効果ガスの排出量を抑えられます。
また自転車は燃料を使わずに移動できるため、とてもクリーンな乗り物です。
自家用車を使わざるをえない場面もあると思いますが、できるだけ公共交通機関や自転車、徒歩で移動するようにしましょう。
ガスの使い方を見直す
家庭の中でガスを使うのは、主にお風呂とガスコンロです。
お湯を沸かす量を減らしたり、ガスコンロの使い方を見直したりして、ガスの使用量を減らしましょう。
具体的な例としては、以下のような方法があります。
- ガスコンロの火力を調節して、鍋底からはみ出さないようにする
- シャワーのお湯を出しっぱなしにしない
- 浴槽に溜めるお湯の量を減らす
- 間隔を開けずに続けて入浴する
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電気の使い方を見直す
2020年度における、家庭で排出されたCO₂をエネルギー種別で見ると、最も割合が多いのは電気の使用に伴う排出で、全体の約65%を占めています。
つまり普段の暮らしでCO₂の排出量を削減するには、電気の使い方が重要です。
消費電力量が多い家電は、照明器具や冷蔵庫、エアコンなどが挙げられます。
これらの家電は、つけっぱなしを防いだり、温度を適切に調節したりするなど、使い方を見直すだけで簡単にCO₂の排出量を減らせます。
【関連記事】家庭でできる節電アイデア10選！今すぐ実践しよう
また、エコな電気に切り替えるのもひとつの方法です。
エコな電気とは、太陽光やバイオマスなどの再生可能エネルギーを使った電力のことで、CO₂を排出せず（もしくは増やさず）、また化石燃料への依存度を下げる効果も期待できます。
2016年にスタートした電力自由化により、今ではさまざまな電力会社が存在し、自由に電力会社を選べるようになりました。
再生可能エネルギーを積極的に使った電力会社もあるので、そのような会社に切り替えるだけでも環境に配慮できるでしょう。
『エバーグリーン』の電気なら地球に優しい暮らしができる
エコな電気を選びたいという方は、新電力『エバーグリーン』を候補に入れてみませんか？
エバーグリーンは、東証プライム市場上場のイーレックスグループの一員です。
親会社である『イーレックス』は、国内トップクラスのバイオマス発電事業者として、エコな電気の供給に取り組んでいます。
エバーグリーンでは、実質再エネ100%の「CO₂フリー電気」をすべてのお客さまにお届けしています。
エバーグリーンの電気を使うことで、ご家庭の電力使用によるCO₂排出量がゼロになります。
エバーグリーンへの切り替えによって削減できる年間CO₂排出量は、一般的な家庭で1,562kg-CO₂です。これは杉の木約112本が1年間に吸収する量に相当します。
※ 300kWh/月×12か月×0.434kg-CO₂/kWh（令和3年度全国平均係数）より算出
※ 杉の木一本当たりの年間吸収量14kg-CO₂/年と想定（環境省資料より）
エバーグリーンについてもっと詳しく知りたいという方は、ぜひ公式ホームページをご覧ください。
サステナビリティを実現するためにできることからはじめよう
サステナビリティを実現するためには、国や企業だけでなく、私たち一人ひとりが意識して行動していくことが重要です。
車やガス、電気の使い方を見直すなど、できることから日々の生活の中に取り入れてみてください。
エコな電気を選択することも、サステナビリティに繋がります。
エバーグリーンの電気なら、CO₂の排出量がゼロになり、さらに電気代も安くなるかもしれません。
気になる方は、ぜひエバーグリーンのホームページをご覧ください。
(出典)