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一人暮らしの貯金の平均金額
金融広報中央委員会が公表している「家計の金融行動に関する世論調査(令和2年)」によると、一人暮らしの貯金の平均金額は441万円です。
この金額は一人暮らし全体の貯金額です。しかし実際のところ、貯金額は年齢や収入などによって異なります。
そこで、ここでは以下の3つの視点から、一人暮らしの貯金額をご紹介します。
年代別に見る一人暮らしの貯金の平均額
まずは、金融資産を保有している世帯における年代別の貯金の平均額です。
年代 | 貯金の平均額 |
---|---|
20代 | 139万円 |
30代 | 247万円 |
40代 | 422万円 |
50代 | 559万円 |
60代 | 795万円 |
(出典:金融広報中央委員会|家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成19年以降) 各種分類別データ(令和2年) 5 種類別金融商品保有額(金融資産保有世帯) <問2(a)>)
年代別で貯金の平均を見てみると、年齢が上がるほど、貯金額も高くなっています。こちらはあくまで平均金額ですが、自分が実際にその年代になったときに、平均値以上ためられているのが理想と言えるでしょう。
上記の金額を参考にして、いつまでにいくら貯めるべきなのか、将来設計の参考にしてみてください。
年収別に見る一人暮らしの貯金の平均額
続いて、同じく金融資産を保有している世帯における、収入別の貯金額の平均値を見てみましょう。
年収 | 貯金の平均額 |
---|---|
収入なし | 488万円 |
300万円未満 | 345万円 |
300~500万円未満 | 434万円 |
500~750万円未満 | 661万円 |
750~1,000万円未満 | 946万円 |
1,000~1,200万円未満 | 1,040万円 |
1,200万円以上 | 1,844万円 |
(出典:金融広報中央委員会|家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成19年以降) 各種分類別データ(令和2年) 5 種類別金融商品保有額(金融資産保有世帯) <問2(a)>)
年収が多いほど、貯金額が高くなっていく傾向が見て取れます。
地域別に見る一人暮らしの貯金の平均額
最後は、金融資産を保有している世帯における、地域別の貯金の平均額です。
地域 | 貯金の平均額 |
---|---|
北海道 | 296万円 |
東北 | 608万円 |
関東 | 504万円 |
北陸 | 431万円 |
中部 | 471万円 |
近畿 | 317万円 |
中国 | 397万円 |
四国 | 491万円 |
九州 | 327万円 |
(出典:金融広報中央委員会|家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成19年以降) 各種分類別データ(令和2年) 5 種類別金融商品保有額(金融資産保有世帯) <問2(a)>)
一人暮らしの貯金額は地域によって異なっており、東北と北海道では、300万円以上もの差があります。
上記の結果を参考にして、自分の貯金額と比べてどうかチェックしてみましょう。
一人暮らしの貯金を増やすコツ
一人暮らしの貯金を効率的に増やすためには、まず以下の2つを抑えておくことが大切です。
適正な家賃の家に住む
賃貸物件で一人暮らしをしている場合、支出の中でも大きな割合を占めるのが、家賃です。
毎日生活をする場所なので、できるだけ良い環境で暮らしたいところですが、適正な家賃の物件に住まないと、なかなか貯金をためることができません。
一人暮らしの家賃は、一般的に手取り収入の3分の1以内に抑えるのが良いとされています。
3分の1を超えている場合や、もう少しグレードを下げられそうな場合は、今よりも家賃の安い物件に引っ越すことも検討してみましょう。
先取り貯金をする
一人暮らしで貯金をしたいなら、先取り貯金を実践するのがおすすめです。
先取り貯金とは、給料が入ったらまずは貯金する分のお金を別に取っておいて、残りのお金で生活する方法のことをいいます。
1ヶ月生活をしたあとに残ったお金を貯金するという方もいると思いますが、なかなか難しく、思ったように貯金できない可能性が高いです。
先取り貯金をして、残ったお金で生活するようにすれば、着実に貯金がたまっていきます。
先取り貯金をする場合は、まずは毎月いくらためるのかを決めましょう。最初から高めの金額を設定するのではなく、無理のない金額から始めるのがおすすめです。
その理由は、無理な金額を設定してしまうと、結局生活費が足りなくなって貯金分を使ったり、ストレスが溜まって長続きしなかったりする恐れがあるからです。
また先取り貯金分のお金は、専用の銀行口座を作って、そのなかにためていくのがおすすめです。そうすることで、管理がしやすくなります。
先取り貯金をためている銀行口座に入っているお金は、最初から無いものとして考え、絶対に使わないと固く決意しましょう。
一人暮らしで貯金を増やすための節約方法
生活費を抑えることで、捻出したお金を貯金に回すことが可能です。生活費を節約できる方法は、数多くあります。
ここでは、今すぐにでも試せるおすすめの節約方法を6つご紹介します。
それではひとつずつ見ていきましょう。
外食を減らして自炊を心掛ける
外食は手軽においしいご飯が食べられる一方で、自炊に比べるとどうしてもお金がかかってしまいます。
そのため貯金を増やしたいなら、できるだけ自炊を心掛けましょう。
ただ、これまで頻繁に外食をしていた方が、急に毎日自炊しようとすると、ストレスを感じて続かない恐れがあります。
いきなり自炊だけの生活に切り替えるより、たまに外食をして息抜きをした方が、長い目で見て長続きする可能性が高いです。そのため、まずは少しずつ自炊の割合を増やしていくのがおすすめです。
また作り置きをしたり、お惣菜を活用したりするのも、自炊を長続きさせるコツです。
電力・ガス会社を切り替える
電気やガスなどの光熱費は、契約する会社を切り替えることで、毎月の支払額が安くなる可能性があります。
光熱費は毎月発生する費用なので、一度見直すと継続的に節約できるようになり、月日が経てば経つほど大きな節約につながります。
最近では、自由に電力会社やガス会社を選べるようになりました。
新規で電力事業やガス事業に参入する会社も増えていて、各社それぞれ魅力的なプランを提供しています。
複数の会社を比較して、より自分に合ったプランを提供している会社に切り替えるのも、節約のひとつの方法です。
通信費を見直す
スマホやインターネット回線などの通信費は、料金プランを見直すだけで大幅に費用をカットできる可能性があります。
自分の使い方に合ったプランを選んでいないと、無駄な費用を毎月支払ってしまうことになります。
最近では格安プランや格安SIMなど、安い月額料金で使えるサービスが増えているので、一度見直しをしてみてはいかがでしょうか?
保険を見直す
不測の事態に備えるための保険は、加入することで安心感を得ることができます。
ただ、保険に加入してから何年も見直しをしていない方は、一度プランを再検討してみるのがおすすめです。
保険商品も日々新しいものが登場しているので、今加入しているものよりも、条件の良い保険が見つかるかもしれません。
また、複数の保険に加入している場合は、補償内容に重複がないか確認しましょう。事故や病気で保険を使うことになったときに、たとえ補償対象が同じ保険に2つ加入していても、1社からしかお金が出ない場合があります。そうなると、補償金がもらえないもう1社の保険料が無駄になってしまします。
クレジットカードやキャッシュレス決済などを積極的に使う
買い物をする際は、クレジットカードやキャッシュレス決済などを積極的に使うのがおすすめです。
これらを利用すると、支払い金額に応じてポイントが還元されることが多く、たまったポイントは現金同様に使えることがほとんどです。
最近ではPayPayやLINEポイントなどといったスマホ決済も普及しており、つかえる店も増えてきました。
毎月の家賃や光熱費、固定費などもキャッシュレス決済に対応しているケースが増えています。毎月発生する費用をキャッシュレス決済を利用して支払えば、ポイントがどんどんたまっていきます。
同じ費用を支払うなら、断然ポイントがたまる方がおトクなので、キャッシュレス決済を積極的に活用するのがおすすめです。
またキャッシュレス決済なら、アプリなどで支払い履歴が確認できるため、支出の管理をしやすくなるメリットもあります。
ポイントサービスを活用する
Tポイントやdポイントなど、買い物や外食、ネットショッピングなどの支払いでポイントがためられるサービスを活用するのも効果的です。
ポイントを効率よくためるコツは、普段利用する店や、ためるポイントをまとめることです。複数のポイントサービスを使っていると、ポイントが分散されるため、たまりにくくなるだけでなく、管理がしにくくなるというデメリットがあります。
賢く節約して貯金を増やそう!
今回は一人暮らしの貯金の平均額を、年代別、年収別、地域別にご紹介しました。
ご自身の貯金額は平均額と比べていかがでしたか?
上記の結果を見て、「今日から本格的に貯金をはじめよう!」と思った方は、まずは生活費の削減に取り組むことをおすすめします。
特に電気代は、電力会社の切り替えをすることで大幅にカットできる可能性があります。しかも一度切り替えると、それ以降は毎月の電気代が自動的に安くなりおトクです。
ぜひこの機会に、検討してみてはいかがでしょうか。
(出典:金融広報中央委員会|家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成19年以降) 各種分類別データ(令和2年) 5 種類別金融商品保有額(金融資産保有世帯)問2(a))