グリーンインフラとは？メリットや課題から取組事例までご紹介｜エバーグリーン・マーケティング/エバーグリーン・リテイリング

グリーンインフラとは？メリットや課題から取組事例までご紹介

ライフスタイル

2024年10月17日

私たちの暮らしに潤いを与えてくれる自然。多くの生き物を育む場となったり、災害リスクの低減にも役立ったりと、さまざまな恩恵をもたらしてくれます。近年では、こうした自然の持つ多様な機能をインフラ整備に活用する「グリーンインフラ」が注目を集めています。グリーンインフラの概要やメリット・課題、事例を見てみましょう。

グリーンインフラとは
グリーンインフラのメリット
グリーンインフラの課題
【海外】グリーンインフラの取り組み事例
【国内】グリーンインフラの取り組み事例
【国内】企業・自治体におけるグリーンインフラの取り組み事例
持続可能な社会を作るにはエコな電気を使う方法も
温暖化防止に貢献できるエバーグリーンのエコな電気
持続可能な社会を作るために家庭でも対策に取り組もう

グリーンインフラとは

グリーンインフラとは、「自然環境が持つさまざまな機能をインフラ整備に取り入れ、社会課題の解決に活用する」という考え方にもとづいた社会資本整備手法のことです。

「グリーン」と聞くと樹木などの植物をイメージしがちですが、グリーンインフラではそれらを取りまく生態系全体や大気・土壌までを含めた、幅広い自然の資源・仕組みを活用するのが特徴です。

例えば、グリーンインフラには次のようなものが挙げられます。

【グリーンインフラの例】

ヒートアイランド対策のための屋上緑化
オフィスワーカーの憩いの場となる緑地
豪雨時の浸水被害軽減に役立つ雨庭・道路植栽
津波の勢いを和らげる海岸防災林
土砂の流出を防ぐ棚田

グリーンインフラに国際的な定義はありません。

そのため、アメリカでは主に雨水管理を目的とした都市の緑地形成を、ヨーロッパでは生態系保全を重視する傾向にあるといったように、導入目的は国によって異なります。

日本では「社会資本整備や土地利用といったハード・ソフト両面において、自然環境が持つ多様な機能を活用し、持続可能で魅力ある国土・都市・地域づくりを進める取り組み」と定義されています。

グレーインフラとの違い

グリーンインフラを理解するにあたって、グレーインフラとの違い・関係を知っておくことも重要です。

グレーインフラとは、コンクリートなどの人口構造物によるインフラ（高速道路・ダムなど）のことです。

グレーインフラの場合、完成直後からその構造物の機能が発揮されますが、グリーンインフラと比べると機能は単一的で、時間の経過とともに老朽化するデメリットがあります。

一方、グリーンインフラは機能が発揮されるまでに時間はかかるものの、いったん完成すればその機能を自律的に維持するしなやかな仕組みを持ち合わせているのが特徴です。

これまで、インフラ整備といえばグレーインフラがメインでしたが、現代ではグリーン・グレーそれぞれの良さを活かした「ハイブリット型のインフラ整備」が求められています。

グリーンインフラはなぜ必要？

グリーンインフラが必要とされるようになった背景には、次の3つが挙げられます。

豊かな生活に対する価値観の変化
多様な社会課題に対する解決策の必要性
地球温暖化の進行

現在は、経済成長だけを追い求めるのではなく、自然豊かな環境で健康に暮らしたいというニーズが高まっています。

近年では地方移住が人気ですが、このことも、従来の物質的な豊かさから心の豊かさを重視する考え方へとシフトしていった結果と言えるでしょう。

また、人口減少・少子高齢化に伴い土地の利用方法が変化していることや、気候変動による災害リスクの増大が懸念されており、こうした社会課題への対応も急務となっています。

グリーンインフラはSDGsの目標実現にも大きく貢献することから、各国が推進に注力しています。

日本では従来から実施されてきたグリーンインフラ

国内にグリーンインフラの概念が導入されたのは2013年頃です。

グリーンインフラは比較的新しい概念ではあるものの、実は、日本では昔から実践されてきた考え方でもあります。

一例として、1995年の阪神淡路大震災がきっかけとなって始まった「六甲山系グリーンベルト整備事業」が挙げられます。

この事業では、土砂災害に対する安全性を高めるために、六甲山系を一連の樹林帯として守り育てる取り組みが行われてきました。

また、2011年3月に発生した東日本大震災では、海岸に整備された松林が津波の被害軽減に役立ったことが確認され、日本でグリーンインフラが注目されるきっかけのひとつとなりました。

グリーンインフラのメリット

グリーンインフラは、環境問題を含むさまざまな社会的課題や、経済的課題を解決する方法のひとつとして期待されています。

ここでは、グリーンインフラがもたらす4つのメリットをご紹介します。

防災・減災に役立つ
地球温暖化を緩和する効果が期待できる
自然環境や生物多様性の保全につながる
健康促進・教育・レジャーなどに幅広く活用できる

防災・減災に役立つ

地震や台風などの自然災害に見舞われることの多い日本において、防災・減災対策はインフラ整備における非常に重要な課題です。

グリーンインフラは、こうした防災・減災に大きな効果を発揮します。

例えば、都市部における緑地の整備や雨水貯留・浸透施設の活用は、大雨時の都市型水害の防止に役立ちます。

また、湿地の遊水機能を回復させることで、河川の氾濫リスクを低減させることができます。

前述した六甲山系グリーンベルト整備事業のように、森林整備によって土砂の流出防止を図ることも可能です。

防災・減災効果は、グリーンインフラがもたらす大きなメリットと言えるでしょう。

地球温暖化を緩和する効果が期待できる

樹木などの植物は、光合成によって地球温暖化の原因となるCO₂を吸収し、炭素を長期間にわたって貯留する機能を持っています。

公園や緑地の整備、建物の屋上・壁面緑化などを通じて緑豊かな空間を新たに作り出すことによって、大気中のCO₂吸収量が増えるため、効果的に地球温暖化対策を進められます。

さらに、建物の屋上・壁面緑化は、夏の厳しい日射を遮蔽すると同時に、建物自体の断熱性能アップにつながる点もポイントです。空調設備の使用による電力消費を抑えられるので、CO₂排出量の削減も見込めます。

自然環境や生物多様性の保全につながる

グリーンインフラを整備して自然環境を保全・再生することは、多くの動植物の命を育む場をつくり出すことにもつながります。

例えば、日本一の銅山として栄えた栃木県日光市の旧足尾町では、産業発展の代償として荒廃化した山々での植樹活動に取り組んできました。

その活動が実り、現在は多様な生物が息づく森へと復元されています。

また、里山林を復活させることで、絶滅が危惧される生き物の生息場所をつくり出すことに成功している事例もあります。

私たちの豊かな生活の基盤となる生物多様性を守ることも、グリーンインフラに託された重要な役割のひとつです。

健康促進・教育・レジャーなどに幅広く活用できる

人々の憩いの場となる緑地や公園などを整備することで、心身の健康維持・増進などの効果が期待できます。

実際、パーキングエリア内において利用客の動線上に緑地を配置した事例では、専門家の検証によりドライバーのストレス緩和効果が確認されました。

さらに、グリーンインフラの推進活動は、環境教育や地域活性化につながる側面も持ち合わせています。

緑化活動の一環として子どもたちに植樹を体験してもらったり、再生した里山での自然体験イベントを開催したりするなど、さまざまな取り組みが行われています。

グリーンインフラの課題

防災・環境保全・地域の活性化など、さまざまなメリットがあるグリーンインフラですが、普及させるためには解決すべき課題も多くあります。

ここでは、「技術」「資金」「人」の3つの観点から、グリーンインフラの推進に向けてクリアすべき課題を見ていきましょう。

技術面での課題

グリーンインフラを社会に組み込むために必要なのが、計画・設計・施工・維持管理の各フェーズにおける技術基盤の強化です。

グリーンインフラの安全性・機能性・費用対効果などを正しく評価し、その価値を見える化する手法や、現場に取り入れやすい施工管理技術の開発、効率的な維持管理方法の確立などが求められます。

現在、こうした技術的課題を解決するため、民間企業や大学などにより新たな技術が続々と開発されています。

また、国土交通省はグリーンインフラ関連の新技術・サービスの開発促進に向けて、2022年12月から「グリーンインフラ創出促進事業」を開始しました。

グリーンインフラ関連技術のうち、まだ実用段階に至っていない技術を公募し、実証フィールドでの検証などを通して開発を後押ししています。

資金面での課題

日本では、グリーンインフラとは称していないものの、従来より自然の機能を活用するさまざまな取り組みが実践されてきました。

しかし、それらは行政や企業に社会インフラとして認識されていませんでした。

そのため、新たにグリーンインフラとして整備する以上は、必要な費用を誰が負担するかについての仕組みの構築が求められます。

グリーンインフラは作って終わりではなく、適切な維持管理のもとで時間をかけて育てていく必要があるものです。グリーンインフラの推進を継続するためにも、安定財源の確保は非常に重要な課題となります。

こうした資金面などにおける課題解決に向けて、政府では2020年度から「グリーンインフラ活用型都市構築支援事業」を開始し、資金補助を含めた包括的な取り組み支援を実施しています。

人的な課題

グリーンインフラが持つ多機能さを最大限に活用するには、幅広い分野における専門知識・技術が不可欠です。

各地で実践されているグリーンインフラの取り組みを見てみると、建設・設計・造園・不動産などの民間企業から、大学・NPO法人・自治体・政府機関まで、官民問わずさまざまな主体がかかわっています。

比較的規模の大きいグリーンインフラの場合は、ひとつのプロジェクトに5～10の主体が関わるケースも見受けられます。

こうした主体間での認識共有や合意形成の方法、連携体制の構築などをしっかりと行うことも、グリーンインフラを推し進めていくうえでの課題のひとつです。

【海外】グリーンインフラの取り組み事例

1990年後半から、アメリカやヨーロッパでは世界に先駆けてグリーンインフラの整備を開始しました。

ここでは、アメリカ・ヨーロッパにおける取り組み事例をご紹介します。

アメリカの取り組み事例

アメリカでは、主に雨水管理を目的としたグリーンインフラの推進に力を入れています。

その一例として挙げられるのが、ポートランド市が整備している「グリーンストリート」です。

道路と歩道の間に植栽帯を設けて雨水を一時的に貯留し、地中にゆっくりと浸透させる機能を持つグリーンインフラで、集中豪雨時の内水氾濫リスクの軽減に役立っています。

市民や組織が植栽の維持管理を行うスチュワードシップ制度があり、地域住民がグリーンインフラの推進に主体的に関わっている点も特徴です。

ヨーロッパの取り組み事例

ヨーロッパのグリーンインフラは、生物多様性の保全に重きを置いているのが特徴です。

線路周辺や並木道などといった公共空間の緑化や、空地活用などによる自然環境の保全を推進しています。

また、ドイツのニュルンベルク市にあるプリズマという複合施設では、庭の雨池から水をポンプアップして屋内アトリウムなどの植栽の水やりに利用しています。都市部において水循環システムをコンパクトに完結させた事例として注目されています。

【国内】グリーンインフラの取り組み事例

国内におけるグリーンインフラの動向は次の通りです。

時期	日本におけるグリーンインフラの動向
2013年頃	国内にグリーンインフラの概念が導入される
2015年	政府文書において「グリーンインフラ」という言葉が初めて使用される ※国土形成計画（8月閣議決定）
2018年	グリーンインフラ懇談会の設置（12月）
2019年	国土交通省がグリーンインフラ推進戦略を公表（7月）
2020年	国土交通省がグリーンインフラ官民連携プラットフォームを設立（3月）

日本では2013年頃の概念導入に始まり、2015年8月に閣議決定された国土形成計画以降は、さまざまな国の計画にグリーンインフラの推進・強化が明記されるようになりました。

その後、2019年7月には「グリーンインフラ推進戦略」が公表、さらに2020年3月には「グリーンインフラ官民連携プラットフォーム」が設立されるなど、グリーンインフラ普及に向けての体制づくりが進んでいます。

これからの日本のグリーンインフラを推進していく要となる、グリーンインフラ推進戦略・グリーンインフラ官民連携プラットフォームについて詳しく見ていきましょう。

グリーンインフラ推進戦略

国土交通省が2019年7月に公表したグリーンインフラ推進戦略では、今後の社会資本整備や土地利用などにおいて、グリーンインフラの取り組みを推進するための具体的な施策・方向性が示されました。

グリーンインフラ推進戦略の公表がきっかけとなり、国内におけるグリーンインフラの認知も大きく進みました。

その後改定された「グリーンインフラ推進戦略2023」では、グリーンインフラのさらなる普及・展開を後押しするため、グリーンインフラのビルトインに必要な視点が新たに明記されています。

グリーンインフラ官民連携プラットフォーム

グリーンインフラ官民連携プラットフォームは、グリーンインフラの推進を目的として2020年3月に設立されました。

「企画・広報部会」「技術部会」「金融部会」を設置し、グリーンインフラの普及や技術・評価方法などに関する調査・研究、資金調達方法などの検討に取り組んでいます。

会員数は2024年6月20日時点で1,932にのぼります。国・地方公共団体から、民間企業、大学・研究機関、個人まで、さまざまな主体が参画できるのが特徴です。

グリーンインフラ官民連携プラットフォームの具体的な活動例をご紹介します。

グリーンインフラ大賞の選定

グリーンインフラ官民連携プラットフォームでは、2020年度より会員からグリーンインフラの取り組み事例を募集し、優れた事例をグリーンインフラ大賞として選定・表彰しています。

また、大賞に選ばれた事例を含め、全国各地から集まった取り組みをグリーンインフラ事例集やWebサイトなどに掲載することで、グリーンインフラのさらなる周知拡大と普及を図っています。

グリーンインフラ実践ガイドなどの公表

グリーンインフラに興味がある地方公共団体などに向けて、グリーンインフラ実践ガイドを公表しています。

これからグリーンインフラに着手する自治体が理解を深めながら普及活動に取り組めるよう、グリーンインフラの基本的な考え方や実践のポイントなどが豊富な事例とともに解説されています。

ほかにも、グリーンインフラに関する支援制度をまとめたグリーンインフラ支援制度集や、会員から収集したグリーンインフラ関連技術を整理したグリーンインフラ技術集などの資料も公表しています。

グリーンインフラ産業展の開催

グリーンインフラ官民連携プラットフォームでは、2023年から日刊工業新聞社と共同でグリーンインフラ産業展を開催しています。

グリーンインフラ産業展とは、「持続可能で魅力ある国土・都市・地域づくりに向けて」をテーマに、グリーンインフラ関連の製品や要素技術、ソリューション、先行事例などを幅広く紹介する展示会です。

グリーンインフラ産業展2023は、初開催にもかかわらず、会場が多くの来場者でにぎわいました。この様子からも、グリーンインフラに対する社会的な注目度の高さがうかがえます。

【国内】企業・自治体におけるグリーンインフラの取り組み事例

社会的な環境意識の高まりを受けて、企業や自治体もグリーンインフラの推進活動を積極的に行っています。

ここでは、国内企業・自治体のグリーンインフラの取り組み事例として、次の4つをご紹介します。

株式会社竹中工務店：「森林浴のできるメディカルケアタウン」づくり
有限会社栗原造園：個人宅の庭をグリーンインフラとして活用
長野県：2050年に「まち」が「みどり」であふれる未来を実現
神奈川県横浜市：グリーンインフラを活用した豪雨に強いまちづくり

株式会社竹中工務店：「森林浴のできるメディカルケアタウン」づくり

透析治療を専門に行う新柏クリニックとともに「森林浴のできるメディカルケアタウン」づくりに取り組んだ事例です。

「木々の香りや森の緑に包まれて、患者様ができるだけリラックスした状態で治療が受けられる場所を作りたい」という想いを形にするため、6年に渡る整備事業を実施しました。

木や森の緑を身近に感じられる開放感のある木造クリニックの新設や、リハビリテーションに活用できる緑豊かなフィットネスガーデンの整備などを通して、患者のQOLと地域住民の帰属意識・健康意識の向上などに貢献しています。

2023年度グリーンインフラ大賞国土交通大臣賞を受賞し、大きな注目を集めました。

有限会社栗原造園：個人宅の庭をグリーンインフラとして活用

個人宅の小さな庭を「雨庭」として整備した、埼玉県川越市にある造園会社の取り組み事例です。

敷地全体に土中改善造作を実施し、雨水を水脈へとつなぐ治水機能を持たせたグリーンインフラで、実際の集中豪雨時には浸水被害を低減し、街の治水機能向上に役立ちました。

庭という限られた敷地内であっても、防災・減災、環境保全、生物多様性の創出など多様な効果が期待できるグリーンインフラを整備できることを示す興味深い事例です。

2023年度グリーンインフラ大賞特別優秀賞を受賞しました。

長野県：2050年に「まち」が「みどり」であふれる未来を実現

長野県は美しい山々や高原などの大自然を有する一方で、まちなかでは都市化の進展に伴い自然が減少している現状を抱えています。

県内では、景観・防災機能を向上させた緑化駐車場を公園内に整備するなど、グリーンインフラの取り組みを推進してきました。

さらに、2050年に「まち」が「みどり」であふれる未来を実現するため、2021年4月に「信州まちなかグリーンインフラ推進計画」を策定しています。

四季折々の植栽を楽しめる「歩きたくなる歩道」づくりや、駐車場の緑化、空地の公園・菜園への活用などを通して、信州らしい緑あふれるまちの景観づくりを目指しています。

神奈川県横浜市：グリーンインフラを活用した豪雨に強いまちづくり

神奈川県横浜市では、豪雨による浸水被害を軽減するため、グリーンインフラを活用したさまざまな対策を実施しています。

例えば、公園のグリーンインフラとしての機能をより高めるための取り組みでは、路面に降った雨水を地中に浸透させやすくするため、透水性舗装への改良や貯留浸透砕石層への置き換えを行い、保水・浸透機能の向上を図っています。

また、独自の助成制度を設けて、家庭における宅内雨水浸透ますや雨水貯留タンクの設置を促進するなど、大雨に備えたまちづくりを推進しています。

持続可能な社会を作るにはエコな電気を使う方法も

グリーンインフラは持続可能な社会の基盤となる重要な取り組みです。

しかし、環境共生型の社会を実現するには、近年悪化が懸念される地球温暖化への対策も急務とされています。

もちろん、グリーンインフラの普及により温暖化の原因であるCO₂の吸収量は増やせますが、温暖化の進行を緩和するには、同時にCO₂排出量の削減にも取り組まなければなりません。

その方法のひとつとして世界的に注目されているのが、再生可能エネルギーの活用です。

再生可能エネルギーとは、太陽光・風力・バイオマスなど自然に由来するエネルギーのことです。

発電時にCO₂を排出しないクリーンなエネルギーとして、日本でも普及に向けたさまざまな取り組みが進められています。

特に、家庭からのCO₂排出量の多くは電気に由来するものです。再生可能エネルギー由来のエコな電気を選ぶことで、個人レベルでも地球温暖化防止に貢献することができます。

温暖化防止に貢献できるエバーグリーンのエコな電気

自然に優しい電気を使って環境対策に貢献したい方におすすめなのが、『エバーグリーン』のエコな電気です。

エバーグリーンは、再生可能エネルギーのリーディングカンパニーである「イーレックスグループ」の一員です。

親会社のイーレックス株式会社では、全国で5ヶ所のバイオマス発電所を運営するなど、再生可能エネルギーの普及拡大に向けて積極的な取り組みを展開しています。

エバーグリーンでも、再生可能エネルギー100%で発電されたエコな電気をすべてのプランで提供しています。

エバーグリーンのエコな電気の特徴は次の通りです。

家庭の電力使用によるCO₂排出量がゼロになる
年間で1,562kg-CO₂のCO₂を削減できる（杉の木約112本が1年間に吸収するCO₂量に相当）

※300kWh/月×12か月×0.434kg-CO₂/kWh（令和3年度全国平均係数）より算出
※杉の木1本当たりの年間吸収量14kg-CO₂/年と想定（環境省資料より）

毎日使う電気をエバーグリーンのエコな電気に切り替えることで、家庭でも無理なく継続的に地球温暖化対策ができます。

エバーグリーンへの切り替えはWebから5分ほどで簡単に行えます。この機会に、環境に優しいライフスタイルを始めませんか？

エバーグリーンのホームページはこちら　>>

持続可能な社会を作るために家庭でも対策に取り組もう

防災・減災や環境保全、地域の活性化など、さまざまな機能を備えているグリーンインフラ。

規模の大小を問わず、さまざまなグリーンインフラを創出し大切に守り育てていくことで、持続可能な社会を作ることができます。

また自然と共生する社会を実現するの手段のひとつに、エコな電気を選ぶという選択肢もあります。

エバーグリーンでは、地球温暖化の原因であるCO₂排出量がゼロになるエコな電気をご提供しています。

多様な生き物の命がきらめく緑豊かな社会の実現に向けて、ぜひエバーグリーンの電気をご検討ください。

エバーグリーンのホームページはこちら　>>

(出典)

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