ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング）とは

ZEBの定義とは

ZEB（ゼブ）は、Net Zero Energy Building（ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング）の略称です。快適な室内環境を実現するとともに、消費する年間の一次エネルギーの収支をゼロにする建物のことです。一次エネルギーとは、石油、天然ガス、石炭、薪、水力、原子力、風力、地熱、太陽光など、自然から直接採取できるエネルギーのことを指します。

建物の中では人が活動しているため、エネルギー消費量を完全にゼロにすることはできません。そこで、省エネルギー（省エネ）に取り組むことによって使うエネルギーを減らし、使う分のエネルギーを創ること（創エネ）によって、エネルギー消費量を実質ゼロにすることが可能になります。

ZEBの4段階のシリーズとは

ZEBでは、ゼロエネルギーの達成状況に応じて、4段階のシリーズが定義されています。ZEBは50％以上の省エネと創エネによって、100％以上の一次エネルギー消費量の削減を実現している建物です。

Nearly ZEBは、50％以上の省エネと創エネによって、75％以上の一次エネルギー消費量の削減を実現している建物。ZEB Readyは、省エネによって基準一次エネルギー消費量から、50％以上の一次エネルギー消費量の削減を実施している建物です。

ZEB Orientedは、1万㎡以上の延べ面積で用途ごとに規定した一次エネルギー消費量の削減を実現し、さらなる省エネに向けた未評価技術を導入している建物と定義されています。

建物のエネルギー消費量をゼロにするには、大量の省エネと創エネが必要になります。一次エネルギー消費量の100％を削減するZEBの達成が難しい場合でも、Nearly ZEBやZEB Ready、ZEB Orientedを目標に取り組むことができます。

ZEB認証のメリットとは

ZEBには、エネルギー消費量が削減できること以外にも、さまざまなメリットがあります。ZEBの建物の関係者には建物のオーナー、働く人、訪れる人、住む人など、異なる立場の人がいるものの、ZEB認証を受けることによって、それぞれが次のようなメリットを受けることができます。

まず、光熱費の削減です。光熱費が削減されることによって、オーナーやテナントの事業者にとっては経費削減につながります。テナントを誘致するにあたって、競争力も向上します。

次に、快適性や生産性の向上です。省エネを実現するためには、業務効率を上げることが必要です。業務効率がよく、生産性の高い職場が実現できれば、従業員の満足度も高まります。

また、不動産価値の向上や、事業継続性の向上といったメリットもあります。ZEBは資産価値が高く、近隣の住民からの評価も高まります。創エネに取り組んでいることから、災害が発生するなどしてエネルギーが不足する事態になっても、建物内での活動が可能です。

ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング）を実現する方法とは

ZEBを実現するステップとは

ZEBを実現する場合には、大きく分けて3つのステップがあります。

最初のステップは、必要なエネルギーを減らすことです。2番目のステップは、どうしても必要となるエネルギー需要については、エネルギーを無駄なく効率よく使うことを目指します。

その上で3番目のステップとして、残ったエネルギー消費量を、創エネによって削減します。この3つのステップを踏むことで、ZEBを実現することができます。

ZEBを実現する技術とは

それぞれのステップには、活用できる技術があります。最初のステップでは、エネルギーの需要を減らすパッシブ技術を活用します。

パッシブ技術は、窓ガラスを通して外からの日光が室内に入り込んでくるのを遮断する日射遮蔽や、外壁や天井、屋根、床など外皮の断熱性能を向上させる外皮断熱、それに自然採光や自然換気を取り入れることです。機械に頼らずに省エネを実現します。

2番目のエネルギーを無駄なく効率よく使うステップで活用するのが、アクティブ技術です。高効率照明や高効率空調などを導入することで、省エネを実現します。

また、省エネを行う際には、建物のどこでエネルギーの無駄が発生しているのか、どのように効率的に設備を運用するのかについて、エネルギーをマネジメントする技術も重要になります。これをエネマネ技術と呼ぶ場合もあります。エネルギーマネジメントシステムを導入することによって、エネルギーの見える化が可能になります。

3番目のステップとなる創エネでは、再生可能エネルギーを活用します。太陽光や風力、バイオマスなどによる発電を導入することで、誰でもエネルギーを創ることができます。

既存の建築でもZEBが実現できるZEB化とは

ZEBは新築する際に取り組むケースが多いものの、既存の建築物でもプランニングを工夫することでZEB化することが可能になります。その方法としては、先進技術を豊富に使ったZEB化と、汎用的な技術を組み合わせたZEB化があります。

先進技術を豊富に使ったZEB化では、ZEBやNeary ZEBのような高い水準のZEBを実現できます。一方で、大きなコストがかかる課題があるほか、既存の建物では建物を利用している人々がいるために、改修する際には工事の物理的な制約や、建物の利用者との関係によるスケジュール上の制約があることも事実です。

これに対して汎用的な技術を組み合わせたZEB化では、通常の修繕や、設備の更新時に汎用的な技術を組み合わせることで、かかるコストを抑えることができます。この方法でも、ZEB Readyの水準までエネルギー性能を高めたケースが多く存在しています。

ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング）の事例と補助金の活用

ZEB建物の事例は

環境省が公開しているホームページ「ZEB PORTAL」では、ZEBの事例が紹介されています。2024年11月現在、新築の事例は8件掲載されています

環境省「ZEB PORTAL」

このうち、ZEBを達成した建物に久光製薬ミュージアムがあります。ガラスを多用した意匠デザインで、表面に特殊な金属膜をコーティングすることで熱負荷を大幅に軽減するLow-Eガラスなど、さまざまな技術を組み合わせることでZEBを実現しています。

また、福島県須賀川市の須賀川土木事務所庁舎は、パッシブ技術とアクティブ技術の両方を最大限導入することによって、一次エネルギー消費量の87％削減を実現しました。庁舎として東北では初の「Nearly ZEB」認証を取得しました。

既存の建物のZEB化の事例は

一方、既存の建物を改修した事例も、「ZEB PORTAL」で多数紹介されています。既存の公共建築物として、国内で初めて「ZEB」に認証されたのが、福岡県久留米市の久留米市環境部庁舎です。外皮性能の向上や空調設備などの改修、それに創エネによって一次エネルギー削減率106％を達成しました。

このほか、改修によってNearly ZEB、ZEB Ready、ZEB Orientedの認証を受けた事例などが紹介されています。

環境省などによるZEB補助金

ZEBを導入する際には、複数の省庁や自治体などによる補助金を活用できます。このうち2024年度の環境省による補助金の一つに、「建築物等のZEB化・省CO2化普及加速事業」があります。この補助金では、新築建築物と既存建築物それぞれのZEB化を支援します。


このほか、経済産業省では大規模な建築物を対象にした「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB)実証事業」を、国土交通省では既存の住宅や建築物の省エネ改修を支援する「住宅・建築物省エネ改修推進事業」を2024年度に実施しています。

政府が2050年のカーボンニュートラル実現を目指す中で、ZEB化に取り組むことは建築物のカーボンニュートラルを実現することにつながります。建物を新築する際や、設備を更新する際には、建物のZEB化もぜひ検討してみてください。



自社で創エネをしなくても、建物のカーボンニュートラルに取り組む方法があります。それは、電力会社が提供する再生可能エネルギーによって発電された電力を購入することです。

エバーグリーンでは、電力使用によるCO₂の排出量がゼロになるCO₂フリープランを提供しています。再生可能エネルギーを電源として発電され、固定価格買取制度によって電力会社に買い取られたFIT電気と、環境価値をもつ非化石証書を利用して、実質的に再生可能エネルギ－100％での調達を実現しています。RE100や、気候変動や水などの環境分野に取り組む国際イニシアチブのCDPへの報告にも活用できます。

CO₂フリープランを利用するには設備投資などは必要なく、プランの申し込みだけで手軽に切り替えることができます。建築物のカーボンニュートラルを検討している企業は、まずCO₂フリープランなどで電力使用によるCO₂排出ゼロから取り組んでみてはいかがでしょうか。