省エネルギーとは?意味や必要性を簡単に解説

ライフスタイル
2021年9月30日

「省エネルギー」という言葉をよく耳にします。しかし、省エネルギーがどういうものなのか上手く説明できない、という人も多いのではないでしょうか。そこで今回は、省エネルギーの意味や必要性について解説します。

目次

省エネルギーとは、エネルギー資源を効率よく使うことを指す言葉です。

テレビやインターネットなどでは「省エネ」と略して使用されることが多いので、多くの方は省エネの方が馴染みがあるかもしれません。

「エネルギー資源を効率よく使う」ということですが、そもそもエネルギーとは何なのか、下記で確認しましょう。

エネルギーの種類

エネルギーは、「一次エネルギー」と「二次エネルギー」の2つに分けることができます。

一次エネルギーは、手を加えられていない状態で供給されるエネルギーのことです。

石油・石炭・天然ガスなどの化石燃料、原子力発電で生まれる核燃料などが一次エネルギーに含まれます。

この一次エネルギーは、そのままの状態では私たち消費者はほとんど利用できません。

消費者がエネルギーとして利用できるようになるまでには、発電や精製などの加工が必要なのです。

そして、発電や精製などの方法で一次エネルギーに手を加えたものが、二次エネルギーになります。

私たちが普段使っている電気・ガス・ガソリンなどのエネルギーは、二次エネルギーに含まれるものです。

暮らしと密接するエネルギー

普段の暮らしの中でエネルギーとして直接使用する電気やガスだけでなく、ビジネスや社会の基盤となっている運輸や通信などもエネルギーを利用しています。

それだけでなく、食料品や衣料品など、身近にある製品は生産や流通の過程で必ずエネルギーを消費しています。

このように、私たちの暮らしはさまざまなエネルギーによって支えられており、それらのエネルギーを消費することで豊かな生活を送ることができるのです。

EG_192_3.jpg

私たちの生活と切っても切れない関係のエネルギーですが、ではなぜ省エネルギーが必要なのでしょうか。

気候変動・温暖化との関係

ここ最近、「気候変動」という言葉をよく耳にするようになりました。

気候変動とは、大気の平均状態(気候)が長い年月を経て変化・変動することを指す言葉です。

気候変動は自然が要因となることもありますが、人為的要因でもおきます。

その人為的要因のひとつが、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの排出量の増加です。

温室効果ガスが増加すると、地表にある熱が宇宙空間に放出されにくくなり、地球全体の平均気温が高くなってしまいます。

この現象を地球温暖化と呼びます。

気候変動や地球温暖化を引き起こす原因のひとつである二酸化炭素は、石油や石炭などのエネルギーを燃やすときに発生したり、ガソリン車を使用したときなどに排出されます

そのため、エネルギーと気候変動・地球温暖化は、密接な関係にあるのです。

地球温暖化については、こちらの「地球温暖化の原因は?温暖化が起きる仕組みや対策も紹介」で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。

省エネルギーの必要性

気候変動や地球温暖化が進むと、下記のような影響が考えられます。

  • 作物が上手く育たなくなる
  • 海や陸の生態系を破壊する
  • 自然災害が増加する

これらの影響は先の未来ではなく現在進行形で起こっています。

たとえば、2021年7月に欧州で発生した記録的な豪雨について、科学者たちは温暖化が影響したのではないかと指摘しています。

これらの影響をできるだけ小さくするためにも、省エネルギーが必要とされているのです。

また、エネルギーの安定供給確保の面においても、省エネルギーが大切になります。

確認されている石油埋蔵量では、世界の石油可採年数は2016年末時点で50.6年といわれており、​​いつまで使い続けられるかはわかりません。

現代で暮らしていくためにはエネルギーの使用が必要不可欠ですが、地球や未来のためにはエネルギーを効率よく使う省エネルギーが必要なのです

EG_192_4.jpg

省エネルギーに関する取り組みは、さまざまな企業で行われています。

たとえば、自家発電も省エネルギーの取り組みです。

屋上やビルの壁面などに太陽光パネルを設置し、再生可能エネルギーである太陽光発電を活用して使用電力の一部を自分たちで発電している企業があります。

他にも、企業間で連携を取り、輸送を一元化してガソリンエネルギーの使用を最小限に抑えている企業も増えています。

EG_192_5.jpg

私たちが家庭でできる省エネルギー対策のなかでも、特に効果的なのが節電です。

それは、家庭で消費されるエネルギー量をエネルギー源別(電気、ガスなど)に見ると、電気がもっとも多く、全体の半分ほどを占めているからです。

家庭でエネルギーをたくさん使うものは?

家庭でエネルギーを多く使うのは、家電製品です。

具体的にあげると、照明器具、冷蔵庫、エアコン、テレビなどがあります。

東京都の「家庭の省エネハンドブック 2020」によると、家電製品のうちもっとも電気使用量が多いのは照明器具で、次いで冷蔵庫、エアコン、テレビとなっています。

省エネルギーのための節電のポイントは2つ!

省エネルギーのための節電ポイントは、下記の2つがあります。

  • 消費電力を減らす
  • 省エネ家電に切り替える

まず、「消費電力を減らす」という方法は、使っていない部屋の電気を消したり、エアコンの設定温度を適正に保つなどによって、消費電力を小さくするというアプローチです。

使用していなくても、コンセントにプラグを接続しているだけ「待機電力」が発生する家電製品もあります。

そのため、必要のないものはコンセントから抜くようにしましょう。

省エネに優れた家電に切り替えるのもひとつの方法です。

家電製品の省エネ性能は年々向上しているため、古い家電を長く使っている場合は、新しい製品に交換するだけでも高い省エネ効果を期待できます。

省エネ家電については、こちらの「省エネ家電とは?買い替えで家計にも環境にもやさしい生活を」で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。

EG_192_6.jpg

先ほど、省エネルギーの必要性として気候変動や地球温暖化との関係性をご紹介しました。

これらの環境問題を解決する方法に、再生可能エネルギーを使うという選択肢もあります。

再生可能エネルギーとは、太陽光やバイオマスを使った、資源が枯渇しないエネルギーのことです。

また、温室効果ガスの排出がない(または増加させない)のも大きな特徴で、地球に優しいエネルギーとして注目を集めています。

環境に負荷をかけないエコな電気を選びたいという方は、『エバーグリーン』に切り替えてみませんか?

エバーグリーンは東証プライム市場上場のイーレックスグループの電力会社です。

親会社である『イーレックス』は、国内トップクラスのバイオマス発電事業者として、エコな電気の供給に取り組んでいます。

エバーグリーンは、そんなイーレックスグループの一員として、電気の小売りをしています。

電力事業は20年以上の実績があり、電気契約数は20万件を超えました。

エバーグリーンの大きな特徴は、エコです。

エバーグリーンでは、実質再エネ100%の「CO₂フリー電気」をすべてのお客さまにお届けしています。エバーグリーンの電気に切り替えることで、ご家庭の電力使用によるCO₂排出量がゼロになります。

エバーグリーンの電気プランに切り替えることで削減できるCO₂排出量は、一般的な家庭で、杉の木約112本が一年間に吸収する量に相当します。

※300kWh/月×12か月×0.434kg-CO₂/kWh(令和3年度全国平均係数)より算出
※杉の木一本当たりの年間吸収量14kg-CO₂/年と想定(環境省資料より)

エバーグリーンについてもっと詳しく知りたいという方は、ぜひ一度公式ホームページをご覧ください。

エバーグリーンのホームページはこちら >>

日々の暮らしを送るために、エネルギーは必要不可欠です。

しかし、石油・石炭・天然ガスなどの化石燃料には限りがあり、いつまで使えるかわかりません。

また、エネルギーを使用することで二酸化炭素が増え、気候変動や地球温暖化によって各方面に悪影響を与えてしまう恐れもあるのです。

地球のため、未来のためを考えるなら、エネルギー資源を効率よく使う省エネルギーを心がけましょう。

エコな電気を選ぶことも大切です。

ご興味のある方は、ぜひこの機会にご検討ください。

エバーグリーンのホームページはこちら >>

(出典)

エバーグリーンは
環境に配慮した電気を
供給することで
皆さまの暮らしを支えます

  • Point
    1

    CO₂排出量が実質ゼロの電気

    実は、家庭から排出されるCO₂の約半数は電気の使用によるもの。エバーグリーンの電気をご利用いただくと、これを実質ゼロに抑えることができます!

  • Point
    2

    安心・安全の供給体制

    エバーグリーンは、再生可能エネルギーのリーディングカンパニーであるイーレックスと、東京電力エナジーパトナーの共同出資により創設した企業です!

  • Point
    3

    充実のサポート体制

    電気のトラブル時に迅速に駆け付ける「でんきレスキュー」 サービスなど、万が一の際もご安心いただけるサポート体制を整えています。

電気のご契約は
こちらをご覧ください

社会環境を脅かす気候変動の改善を促す脱炭素社会の実現に向けた取り組みについて、一緒に考えてみませんか

詳しく見る